生活費の配分比率を見直すだけでお金は貯まる! その黄金比をマスター

【お金が貯まる】生活費の正しい配分比率をプロが解説！

貯金を増やしたいなら、計画的にお金を使うことが大事です。そのためにも、給料をもらったら、まずどのように生活費を配分するか考えるようにしましょう。そこで、FPの柳澤美由紀先生に【理想の生活費の配分比率】をケース別に教えてもらいました。

目次

【夫婦＋子供１人】生活費の配分割合

【同棲カップル】生活費の配分割合

【一人暮らし】生活費の配分割合

柳澤美由紀

「家計の窓口」相談員。「専門知識と真心で、日本の家計を元気にする」を使命に活動するファイナンシャル・プランナー（CFP® 1級FP技能士）。ライフプラン、家計の見直し等の個人コンサルティングをはじめ、労働組合を中心にライフプランセミナー等の講演活動も行っている。相談件数は800件以上。著書に『親と子の夢をかなえる！私立を目指す家庭の教育資金の育てかた』（近代セールス社）など。

家計の窓口

【夫婦＋子供１人】生活費の配分割合

夫は30代前半のサラリーマン、妻は専業主婦、小学生以下の子供が一人という家庭を想定。
夫の給料を30代前半男性の平均年収である451万円（額面）で計算すると、月々の生活費の配分は以下の金額が目安となります。

配分Point1　住居費と教育費のかけすぎに注意
この世代の家庭が陥りがちなのは、マイホーム購入時に住宅ローンを組みすぎていたり、子供の教育費をかけすぎていたりすることです。
住居費は家計の中でも大きな割合を占める固定支出。ベストな配分は収入（額面）の20%ですが、多くても25%以下に抑えるようにしましょう。
また、子供の教育費も保育園や幼稚園は義務教育に比べると大きな支出となります。ベスト配分は収入（額面）の10%、多くても15%を超えないように調整を。特に習い事はよく考えて決めるようにしましょう。この時期に色々な習い事をさせたいという親心も理解できますが、あまりにたくさんの習い事に通わせると教育費がふくらみ、貯金ができなくなってしまいます。
住居費も教育費も今は何とか払えても、近い将来負担になることもあります。子供が成長するにつれ、食費や被服費などが増え、生活費は大きく変わってくるものです。「今」を基準に考えずに、先のことを見据えて上限を設定しましょう。

配分Point2　生活費の配分は家庭の価値観で決めてよし
食費や日用品、通信費などの基本生活費は、トータルで収入（額面）の30%以内に収まればOK。
細かい項目ごとの配分は、各家庭のライフスタイルや価値観によってさまざまで構いません。
例えば、食にこだわりたい家庭では食費に比重が大きくなっても、他でやり繰りをしていれば問題ありません。

配分Point3　児童手当には手をつけるべからず
子供一人ずつに支給される児童手当は、そのまま教育費として貯金するのがおすすめです。
家庭用の貯金とわけることで貯めやすく、使いにくくなり、管理もしやすくなります。
児童手当の支給額は所得により異なりますが、今回のケースのように平均的な所得の場合、中学卒業までに受け取る児童手当は一人当たり200万円以上。私立文系大学の4年間の学費の平均がおよそ390万円なので、その半分以上を児童手当を積み立てることでカバーできます。

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